クリニックの開業には、まとまった資金が必要です。しかし、開業資金の相場は診療科によっても変わります。必要とされる医療機器やクリニックの面積が診療科によって異なるため、費用も一様ではありません。
この記事では、開業資金の内訳や診療科ごとに必要なおおよその開業資金、そしてクリニック開業を成功させるポイントを紹介します。将来、開業医になることを考えている人は、ぜひ参考にしてください。
目次
クリニック開業にはいくら資金を用意すべき？
一例として、一般内科をテナントで開業した場合に必要な資金は、8000万～9000万円程度となります。戸建ての場合は、この約2倍が必要な資金の目安となります。なお、東京をはじめとする大都市圏では、立地条件などの関係から戸建てによる開業はあまり多くありません。
開業資金における自己資金の割合は、2割程度が目安といわれています。ただし、開業直後は予期せぬ設備投資のほか、家賃や生活費といった運転資金に余裕が必要なので、自己資金にはなるべく手をつけない方がよいでしょう。
銀行からは自己資金の10～12倍程度の資金が借入可能です。また、自己資金の割合が多いと、金融機関からの借入比率も下げられます。
必要な医療機器の調達方法は耐用年数で考えるのが良いでしょう。長期間使用するものは購入を前提として自己資金や融資額に含めます。数年での買い換えが一般的なものは、リースやレンタルで調達することも可能です。
開業資金の内訳とは
開業資金といっても、何にお金がかかるのかわからなければ準備ができません。診療科ごとに必要な医療機器なども変わってくるため、費用はあくまでも目安となりますが、まずはおおまかな内訳を確認しましょう。
| 項目 | 費用 | 内訳 |
|---|---|---|
| 敷金・礼金・前家賃 | 約400万円 | 敷金は月額賃料の6～12ヶ月分程度、礼金は月額賃料の1～3ヶ月分程度、前家賃は約2ヶ月分が必要 |
| 什器 | 約200万円 | 診察机や椅子、待合室のソファー、電話、レジスターなど運営に必要な家具及び備品 |
| 医療機器 | 約2,000万円 | 電子カルテにはじまり、一般撮影装置や内視鏡など開業する診療科で使用する医療機器 |
| 消耗品 | 約200万円 | 診察券などの印刷物、筆記用具などの事務用品、医薬品など |
| 医師会入会金 （入会する場合のみ） |
約200万円 | 群市区医師会、都道府県医師会、日本医師会の3つに入会する。医師会ごとに入会金は大きく異なるため、事前に調べておく必要あり |
| 運転資金 | 約3,500万円 | 開業直後などに売上の低い時期があっても、家賃や人件費などの固定費を支払うための資金 |
| 広告宣伝費 | 約300万円 | 開院のチラシやリーフレット、ホームページ、看板などの製作費用 |
【診療科別】開業に必要な資金とは
開業資金は、診療科ごとに異なります。必要な医療機器が異なるため、必要な面積も異なり、くわえて内装費用などにも影響が出るためです。下記の表は、テナントで開業する場合に必要なおおよその費用と面積になります。
| 種類 | 費用 | 必要な面積・補足 |
|---|---|---|
| 内科 | 約8,000〜9,000万円 | 約35～45坪 内視鏡ありの場合は50坪 ※健康診断から内視鏡内科への動線は安定した集客が見込めます。 看護師や介護士と連携した訪問診療を行う際、差別化と従業員満足度の向上を目的としたIT機器や自動車（電動自転車）などの導入で500万以上の予算が必要となることも多くあります。 |
| 小児科 | 約7,000〜8,000万円 | 約30～45坪 待合室に別途隔離室を設ける場合や、X線室を設ける場合は45坪以上 待ち時間対策やリピート対策にIT機器や書棚、おもちゃの導入をオススメすることも多く、その際は坪数が大きくなります。 また病児保育,病後児保育を検討する際は、上記にプラスして専用スペースが必要となります。 |
| 眼科 | 約7,000〜9,500万円 | 約30～40坪 手術室ありの場合は50坪以上 日帰り手術は地域で差をつける訴求になりますが、上記にプラスした資金を必要とします。また、コンタクトの処方に売上を期待する場合、コンタクトやメガネのショーケースを必要とすることがあります。 |
| 耳鼻咽喉科 | 約6,000〜8,000万円 | 約30～40坪 器具の洗浄設備やネブライザー、聴力検査室を揃えるために動線が悪くなりがち。花粉症時期の大量集患を見込んだ工夫余地のあるレイアウトを心がけましょう。 |
| 皮膚科 | 約5,000〜7,000万円 | 約25～35坪 レーザー治療ありの場合は30坪以上 美容系の皮膚科を目指す場合は、ピーリング機械など後々の機械設備導入の余裕を持って開業しましょう。また看護師に自費誘導のためのカウンセリングを依頼したいと考える場合は、そのスペースも物件選定に想定しておきましょう。 |
| 整形外科 | 約8,000〜10,000万円 | 約60～80坪 リハビリ室は14坪以上 高齢者向けの理学療法士や柔道整復師によるリハビリは、まだまだニーズが続きます。医師の手のかからない売上になるため、積極的にスペースを取って置くことをお勧めします。 |
| 脳外科 | 約8,000〜25,000万円 | 約60～70坪 |
| 心療内科・精神科 | 約2,000〜3,000万円 | 約20～35坪 臨床心理士や精神保健福祉士を採用することで独自のプログラムを提供する場合は、ライセンス料金などが発生することがあります。 |
| 婦人科 | 約5,000〜7,500万円 | 約30～40坪 女性特有の病気、不調は、10代から全ての年代にニーズがあります。不定愁訴だけでなく泌尿器系の課題も婦人科が頼られる傾向が強くなってきたため、女性に関わるオールジャンルの検査ユニットや治療の選択肢を用意することが求められてきています。そのため、開業時の想定資金が高くなりがちです。 |
クリニック開業を成功させるポイント
クリニックが飽和状態にあるエリアもあれば、医師の数が足りていないと叫ばれるエリアもあります。そのような中で、毎年閉院に追い込まれるクリニックが一定数あるのも事実です。開業を成功させるためのポイントを紹介するので、参考にしてください。
専門に特化した診療科での開業でターゲットを絞る選択肢も
個人で開業する場合、他のクリニックとの差別化を図るために、専門に特化した診療科で開業することもあります。特に、内科の場合は競合が多く、一般内科だけでは患者を集めにくいといえます。消化器内科や循環器内科など、自身の強みや専門性に基づいた診療科名を検討しましょう。
また、専門的な診療科名と合わせて、一般的な診療科名も併記しておくことも必要です。たとえば、神経内科とだけ記載していた場合、風邪やインフルエンザなどを診てもらえないのではないかと誤解する患者も少なくありません。
診ることができるもの、できないものをしっかりと決めておき、クリニックの専門性と関連付けておくことも重要です。
開業時、自己資金は使い切らず運転資金にする
開業時の自己資金は、使わないことを前提にして事業計画を立てましょう。もちろん、金融機関へ融資を受けるときには、自己資金の割合も見せることとなります。しかし、この自己資金は見せるだけに留めておき、実際の運営は借入金だけで行うのです。きちんと事業計画を立てておけば、借り入れたお金だけでも十分に経営できます。自己資金は本当に経営が上手くいかない場合の補填費用に取っておきましょう。
特に、開業直後は予期せぬ損益の落差から赤字に陥ることも多いものです。また、金融機関は運転資金の追加融資を渋る傾向があります。開業資金や運転資金にはできるだけ余裕を持たせたうえで、資金調達を行いましょう。
Webサイトでは病気の解説など専門性をアピールする
パソコンやスマートフォンが普及し、インターネット上で良いクリニックを探すことが一般的になってきました。若者だけではなく高齢者も多いため、Webサイト上でしっかりとクリニックのアピールを行いましょう。
患者は近隣のクリニックを比較したうえで、自分の疾患を詳しく説明しているクリニックを選ぶことが多くなっています。そのため、クリニックとしてどういった強みがあるのか、どのような疾患に対応可能なのかを記載することが非常に大切です。
また、医療広告において看板広告やチラシは、記載内容への制限が多いものです。その点、Webサイト上でのアピールは比較広告をしない限り、問題になりにくいというメリットがあります。
まとめ
クリニックの開業に必要な資金は、診療科によって異なります。紹介した内容を参考にして、開業予定の診療科における必要な資金額を確認し、ある程度の自己資金を用意しましょう。そして、可能な限り自己資金を使わないことを前提とした事業計画を立ててみてください。
STスマイルでは、開業前の準備から、開業後の継続成長までをサポートしています。開業前には、税理士や医療経営士と連携し、開業地の選定や資金の調達方法、医療機器の選定などを総合的にサポートします。また、開業後もクリニックの運営状況を分析し、短期〜長期戦略を立てます。Web広告の運用なども行えるため、開業を検討中の方は、ぜひご相談ください。
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